ドメイン?とは、ホームページアドレスの「http://www.digital-factory.jp/」赤字の部分を指します。
また、メールアドレスの@以下 「info@digital-factory.jp」 にも使用されます。
自分だけのドメインを利用して、ホームページをより信頼性の高いものにすることをおすすめします。
ドメインを利用するには、新規取得料・更新費用と年単位で料金が必要になります。
(ドメインは自動更新されますが、更新費用のお支払いがない場合は廃止となります。)
gTLDドメイン | 汎用JPドメイン | 属性型ドメイン | |
ドメインの種類 | .com、.org、.net、 .info、.biz |
.jp | .co.jp、.or.jp、.ne.jp、 .gr.jp、.ac.jp、.ed.jp |
新規取得費用 (1年間有効) |
15,000 円 (税別) | ||
更新費用 (1年間有効) |
5,000 円 (税別) | 7,000 円 (税別) | 7,000 円 (税別) |
登録数制限 |
なし | 1組織1ドメイン |
|
取得要件 | なし |
日本国内に住所をもつ個人・団体・組織であれば誰でもいくつでも登録できます。 |
取得するドメインによって必要な資格が異なります。 |
ドメイン | 資格 | 必要書類 |
.co.jp | 日本で登記されている営利法人 株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社など (個人や登記されていない個人事業主などは不可) |
登記簿謄本 又は 履歴事項全部証明書の写し ※過去6ヶ月以内に取得したもの |
.or.jp | 日本で登記されている非営利法人 財団・社団・医療・監査・宗教・特殊法人、特定非営利活動団体、農協、生協など |
登記簿謄本 又は 履歴事項全部証明書の写し ※過去6ヶ月以内に取得したもの |
.ne.jp | ネットワークサービス提供者 「個人」または「法人」のどちらでも申請可能。 |
1.登録申請書 2.代表者の印鑑登録証明書 ※過去3ヶ月以内に取得したもの・コピー不可 ※登記法人の場合には法務局に届けている法人の代表印 |
.gr.jp | 複数の個人または法人により構成される2名以上の任意団体 | 1.登録申請書 2.代表者(法人)の印鑑登録証明書 3.副代表者(法人)の印鑑登録証明書 ※過去3ヶ月以内に取得したもの・コピー不可 ※登記法人の場合には法務局に届けている法人の代表印 |
.ac.jp | 学校教育法やその他法律に基づく教育機関のうち、18歳以上を対象としたもの 学校法人・大学・短期大学・職業訓練校・職業訓練法人など ※大学院や学部は不可 |
登記簿謄本 又は 履歴事項全部証明書の写し ※過去6ヶ月以内に取得したもの |
.ed.jp | 学校教育法やその他法律に基づく教育機関のうち、18歳未満を対象としたもの 保育所・幼稚園・小学校・中学校・高等学校など |
地方公共団体又は官公庁からの設置認可証の写し、もしくは ED.JPの取得組織が記載された登記簿謄本 又は 履歴事項全部証明書の写し |